2014年度『環境の経済評価』プロジェクト
更新日 2015年2月4日
研究目的
2009年2月25日発行の『大阪府茨木市再生可能エネルギー推計』pp．26-31西村和志「茨木市での再生可能エネルギー統合
モデルにおいて，茨木市の資源量推計，CO2換算，統合モデルを，これまでの実測データおよび統計データで，推計した。
2010年～2013年科学研究費基盤研究（Ｃ）研究課題 「温暖化ガス削減政策のための産業連関表分析とマクロ計量経済
モデル」に、ゼミおよび修士院生と調査と推計に取り組んできた。昨年度は大阪府および主要な市の環境政策の取り組み、
大阪府マクロ計量経済モデルの復元と延長、2011年以降の原発停止による、産業業連関表の構造変化、住宅地での
太陽光発電の普及と設置可能性を調べる画像比較を試作した。ゼミ生に100戸ぐらいの1丁で、1時間以内で調査できることが
わかった。普及度は1％より少ない。設置可能性は50％以下であった。
今年度は、関西電力の原発稼働と計画が全く分からないが、国のエネルギー基本計画の目標が決定されれば、関電の
原発の取扱も結論が出るだろう。その間、環境政策で予算を支出している大阪府主要11市で、本格的に、調査する。今年度も
ＲＡを依頼し、府マクロ計量モデルの予測データを使い、産業のＣＯ2排出量を推計する。
研究成果
貨幣経済における現物・先物市場の一時的一般均衡確率過程、追手門経済・経営研究 第21号、2014年3月、pp.1-8.
修士2年2名 RAへの業務依頼
11月25日 ＰＶ設置可能性調査データ集計
11月20日 ＰＶ設置可能性調査データ集計
11月19日 ＰＶ設置可能性調査データ集計
11月17日 ＰＶ設置可能性調査データ集計
11月12日 ＰＶ設置可能性調査データ集計
11月10日 ＰＶ設置可能性調査データ集計
10月20日 ＰＶ設置可能性調査データ集計
10月15日 ＰＶ設置可能性調査データ集計
10月3日 ＰＶ設置可能性調査
9月24日 ＰＶ設置可能性調査
8月5日～8月19日 8月4日～8月28日 ＰＶ設置可能性調査
7月18日 ＰＶ設置可能性調査
7月17日 ＰＶ設置可能性調査
7月14日 産業連関表の集約
7月11日 ＰＶ設置可能性調査 産業連関表の集約
7月10日 ＰＶ設置可能性調査
7月9日 産業連関表の集約
7月8日 ＰＶ設置可能性調査
7月7日 ＰＶ設置可能性調査 産業連関表の集約
7月4日 ＰＶ設置可能性調査
7月3日 ＰＶ設置可能性調査
7月2日 ＰＶ設置可能性調査 産業連関表の集約
6月30日 ＰＶ設置可能性調査 産業連関表の集約
6月25日 ＰＶ設置可能性調査 各市の計画
6月23日 ＰＶ設置可能性調査 各市の計画
6月20日 ＰＶ設置可能性調査 データの確認
6月18日 ＰＶ設置可能性調査 延長モデルのテスト
6月13日 ＰＶ設置可能性調査 延長モデル
6月11日 ＰＶ設置可能性調査 延長モデルの推計（実質支出ブロック終了）
6月9日 ＰＶ設置可能性調査 延長モデルの推計
6月6日 延長モデルの推計
6月5日 ＰＶ設置可能性調査
6月3日 ＰＶ設置可能性調査
6月2日 ＰＶ設置可能性調査 延長モデルの推計
5月30日 ＰＶ設置可能性調査 延長モデルの推計
5月28日 ＰＶ設置可能性調査 延長モデルの推計
5月26日 ＰＶ設置可能性調査 延長モデルの推計
5月21日 ＰＶ設置可能性調査 延長モデルの推計
5月19日 ＰＶ設置可能性調査 延長モデルの推計
5月16日 ＰＶ設置可能性調査 延長モデルの推計
5月14日 ＰＶ設置可能性調査 大阪府のデータ拡大
5月12日 ＰＶ設置可能性調査 大阪府のデータ拡大
5月9日 ＰＶ設置可能性調査 大阪府のデータ拡大
5月7日 ＰＶ設置可能性調査 大阪府のデータ拡大
5月2日 ＰＶ設置可能性調査 大阪府のデータ拡大
4月30日 ＰＶ設置可能性調査
4月28日 ＰＶ設置可能性調査
4月25日 ＰＶ設置可能性調査 産業連関表試作
2014年4月23日 ＰＶ設置可能性調査 産業連関表試作
12生 演習Ⅰの活動
2015年1月27日 箕面市調査結果提出
12月13日 エコプロダクト2014 見学（西村のみ）
11月 企業ミュージアム見学・報告書提出1名
10月24日 びわ湖環境ビジネスメッセ見学
7月 出展企業の製品・サービス研究レポート
5月20日 びわ湖出展ゾーンの選択
2014年4月7日 企業と環境
11生 演習Ⅱの活動
2014年4月8日 環境問題への取り組み
教養ゼミ1-Ａ
9月23日 秋学期の課外活動の3案登録
7月24日 報告書の作成
7月17日 報告書のデータ 08年温対法改正に伴う実施計画
7月10日 オフィスの省エネ 報告書のアウトライン
7月3日 家計の省エネ 担当市の情報を共通化する
6月26日 環境税と補助金の経済学 担当市の情報を共通化する
6月19日 6月14日ＣＡＳＡ第3回学習会「ＩＰＣＣAR5第3作業部会報告」に参加
内容説明 各市の地球温暖化対策実行計画
6月12日 太陽光発電 各市の担当者をグループ化
6月5日 環境税と全量買い取り制度
5月22日 新規制基準と川内原発再稼働
5月15日原子力発電のしくみと福島第1原発の報告書
5月8日 京都議定書の説明
5月1日 4月26日ＣＡＳＡ第1回学習会「ＩＰＣＣAR5第1作業部会報告」
に参加した内容を説明
2014年4月24日 大阪府の気温、海面上昇ｃｍを調べる
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